IoTデバイスの多くには、初歩的なサイバーセキュリティ対策さえ施されていないため、攻撃者はわずか3分程度でデバイスに侵入し、データを盗み出したり、産業スパイを働いたり、物理的な損害を与えるといったサイバー攻撃を仕掛けることが可能だという。 先日も、スマートテレビの画面を停止させ不正に金銭を要求する脅迫文を表示させる新種のウイルスが検出。今年に入り、日本国内でも300件以上検出され複数の感染被害が出ているそうです。今回の検出はスマートテレビにインストールされているウィルス対策ソフトが検出したそうだが、そのことにも驚いた。こういった家電への攻撃は知識の乏しい人に対する攻撃も行えるため、今後の普及とともにリスクも考えなければいけない。
一見、企業における危険性は少ないと思われがちだが、ネットワークと接続した会議システムを利用している場合には、社内ネットワーク侵入を容易にしてしまうため、簡単に機密情報搾取につながってしまう。日本で数多くの製品が登場するのはこれからだが、常にセキュリティ意識を持って購入を検討することが必要であると、米国の状況を見ると不安に感じてしまう。
